今回の衆議院総選挙でTVの影響力の大きさがより鮮明になった。新聞の影響力は落ちぎみで、雑誌にいたっては火が消えたようだ。個人情報保護法と、田中真紀子の娘さんの離婚記事に対する出版差止め命令が元気のない出版ジャーナリズムに追い討ちをかけている。個人情報保護法では出版社や作家は適用除外の報道機関として明記されていないし、あの離婚記事程度で出版差止めでは政治家のスキャンダルなどはもう書けない。出版差止めとなると印刷費や広告費などの損害で出版社は大きな打撃を受けるからだ。離婚記事の週刊文春の場合はすでに配送された後だったので、むしろ完売に近い形で終わったが。光文社などは週刊宝石を休刊し出版ジャーナリズムから手を引く気配だ。と静かに話す元木昌彦氏（もとき まさひこ：1945年生まれ）氏は講談社で「フライデー」「週刊現代」などの編集長を勤め、告訴された数はまだ誰にも破られていないといわれる筋金入りの雑誌ジャーナリストだ。
立花隆が田中金脈記事を文藝春秋に書いたとき、ある新聞記者が「あんなことは分かっていた。俺ならすぐ書ける」といったのを聞いて「ではなぜ書かなかったのか」と反発したそうだ。「書ける」ことと「(実際に)書く」こととの間には大きな差があるということだろう。TVや新聞ではできない役割が雑誌ジャーナリズムにはあるという自負心からかもしれない。非核3原則があるにもかかわらず原子力空母の日本配備が認められようとしているし、自衛隊を自衛軍と呼ぶ案がでたり、犯罪を話し合っただけで逮捕できる共謀法などが提出されたり、元木氏として気になることが多く、雑誌ジャーナリズムがもう一度元気を取り戻さないと日本はまずい、という想いがあるように感じられた。歴戦のジャーナリストと一緒に呑みながら厚みのある話を聞いたような、そんな講座だった。だいぶ時間が経過してから「これを話さないと花田編集長に叱られる」と言いながら「取材の仕方」についての講義があった。
