先月、米国財務省発行の１４００ドル（約１５万円）小切手が届きました。「Economic Impact Payment」とあり、日本でいう給付金です。米国駐在は２５年以上前のこと、しかもわずか３年半の納税者だった者にまで給付金が支給されるなんて、さすが米国、お金持ち、太っ腹、と喜び勇んで銀行に現金化をお願いしました。
妻は、少し様子を見たら、と心配そうでしたが、わざわざアメリカから私宛に発行された小切手だから問題ないだろう、と強気の構えだったのです。ところが１週間後、妻の心配が的中しました。５月１６日、「米現金給付の小切手、日本にも誤配 元駐在員らに届く」（日経）とのネット報道、小切手は誤配だったのです。日本在住の米国年金受給者に送付され、そのなかの日本国籍者約７万人には受給資格がありません。受給資格のない者は、小切手に「VOID（無効）」と記入して送り返せ、とのことでした。
慌てて、現金化の停止を銀行にお願いしました。行員１０万人の大銀行ですが、担当はわずか４人で、依頼が殺到しているため、進捗すら回答できない、とのこと。すでに現金化されていたら、米ドル小切手を新たに発行して郵送するなど、かなり面倒です。やきもきしながら待つこと２週間、小切手は現金化されることなく無事戻ってきました。一安心です。
米国における給付金は今回で３回目、１回目のときはすでに死亡している約１１０万人にも誤送されたそうです。そのためか、届いた封筒の表に、もし受給者が死亡していたらここにチェックを入れて、このまま郵便ポストに入れろ、とか、小切手裏書の偽造は犯罪です、といった記述がありました。
Newsweek（５月２０日号）記事「１４００ドルの小切手を受け取った日本人に戸惑い」には、「小切手を返却しないと２０２２年に警告が届く」とありました。２０２２年であれば小切手の有効期限は切れているので、それまでに現金化した人だけに警告が届くのでは、と勝手に思っています。記事中の鎌倉在住７９歳の男性も、面倒なので小切手は返却しない、と話しています。
誤配は、早期支給を最優先とした結果、とのことですが、こちらは大迷惑です。まあ、おかしい、とは思いながら間髪入れずに現金化手続きをしたのは軽率でしたが、実害がなく良かったと思います。目の前の人参に引き寄せられて失敗しないよう、歳をとったら特に注意が必要なようです。
